世間体が気になる!フリーターは何歳までなら許されるのか

既卒

フリーターとして生計を立てている中で、ふと世間体が気になることはないでしょうか。

仕事内容に満足している、今の仕事仲間が好き、贅沢しなければ最低限暮らしていけるだけの給料を貰えている。

でも昔の友人や親兄弟と比較してしまって、気持ちが落ち込むという話をよく耳にします。

今回は、フリーターに対する世間体について紹介していきます。

 

フリーターの世間体の真実

まずは、フリーターが世間からどんな目で見られやすいか、どんなイメージがあるのか、ピックアップしていきましょう。

 

・収入が低いというイメージ

フリーターの中には高い時給や長い労働時間で働くことによって高収入を得ている人もいますが、どうしても収入が低いというイメージがつきまといます。

実際、正社員として就業している全年齢の平均年収は527万円と言われていますが、フリーターの場合212万円にまで下がります。

大きな昇給や昇格が見込めないため、年齢が高くなる程差が開くという現実もあるようです。

 

・自立できていないというイメージ

その場しのぎの仕事しかしておらず、自立していないというイメージを持たれます。

今は仕送りなしで一人暮らしができていたとしても、怪我や病気で働けなくなった時に替えが効きにくく、会社から降りる傷病手当金やハローワークから降りる失業保険も十分に支給されないため、いざという時に困ると思われてしまいます。

 

・不況に弱く、安定していないというイメージ

時代ごとの経済状況により、クビになったり契約更新がされなくなったりするリスクも高いです。

無期雇用を原則とする正社員では会社都合による退職の際は手当金や失業保険の受給が可能ですが、非正規雇用の場合は補償が十分でない可能性も考えられます。

不況に弱い、安定していないというイメージも拭えません。

 

フリーターは何歳までなら許される?

では、実際にフリーターは何歳まで許されるのでしょうか。

人によってとらえ方は様々ですが、ここでは代表的な例をいくつか紹介致します。

 

・25歳まで説

浪人や留年をせずストレートに進学した場合、22歳で大学を卒業します。

その後就職せずフリーターになったとしても、卒業後3年は新卒として就活できると基準を設けている企業が多いため、それに倣って25歳までと考える人は少なくありません。

 

・30歳まで説

20代のうちに就職するべき、という意見もあります。

転職サイトでよく見かけるワードの1つとして「若手積極採用中!」「20代活躍中!」などがあるため、若手=20代、という印象になっていることが考えられます。

20代同士であれば同年代として関係性が築きやすいものの、30代になると一気に年上感が出てしまうため、年上の部下を持つことを倦厭する人も多いのが事実です。

また、30歳前後に結婚や出産のラッシュがあるため、周りと比較してどうしても不安定な立場にいることが耐えられなくなり就活に踏み切る人もいます。

 

・30代まで説

30代も後半になると、両親が60~80代とかなり高齢になってきます。

1人立ちして家族の核となっていく年代が30代でもありますので、30代のうちには遅くとも就職したいと考える人が増えていきます。

しかし採用現場とのギャップは著しく、正社員としての職歴がない30代を雇ってくれる職場はどんどん減っていきますので、あらかじめ意識しておきましょう。

 

世間体を気にしないか、腹を括って就活するか

フリーターに対するイメージの悪さに対して打てる対策は、下記の2パターンです。

 

・世間体を気にせず我が道を行く

周りになんといわれようと、多少の損があったとしても、気にせずに我が道を行くのも1つの手段です。

働けなくなった時のリスクや将来背負負担についても十分納得の上判断するのであれば、誰にも咎めることはできないでしょう。

 

・正社員を目指して就活する

腹を括って就活に踏み切るというのも1つの手です。

フリーターとして仕事をしながらの就活なので忙しくなることが予想されますが、ここが踏ん張り時と考えて努力するのも手です。

ハローワークに行く、転職サイトや転職エージェントを利用する、就労支援NPOと協力するなど、意外と就活の方法は多いものです。

面接やエントリーシートの作成が不安な場合は、これらの専門機関を頼ってノウハウを教えてもらえば、負担を少なくしつつ短期間で就活していくことができるでしょう。

 

【まとめ】選ぶ道は2つに1つ!就活するなら早めの行動がカギとなる!

フリーターとしての仕事を続けるか、正社員として働くか、選べる道は2つに1つです。

どちらの道を選ぶにしても、まずは自分の今の収入や将来負うリスクについてきちんと考えた上で判断しましょう。

もし就職を目指すようであれば、職歴がない期間を少しでも短くするべく、早めの行動をしていくのがカギとなります。

就職や転職についてのサービスを上手く活用しながら、無理しすぎない範囲で進めていきましょう。